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株式投資を始めて１０年以上になるのに、資産は増えるどころか(ry
その一方で、ＩＥのお気に入りは投資関係のサイトでいっぱい・・・
これだけアレコレ見てるのに、なぜー？
やれやれ。
それにしても、お気に入りからのアクセスってのは結構面倒臭かったりする。
ＲＳＳリーダーを使えって？
それはＲＳＳを出してる情報サイトじゃなきゃダメですもん。
ましてや、ナスダックやダウのリアルタイムチャートなんてのはね。
中継ステーションみたいなイメージで、自分が使っている株式投資のためのサイト情報をまとめることができれば楽なのに・・・
と、ここまで考えれば結論は早い。
このブログを始めたきっかけは、こういうことであります。
で、せっかくブログを始めるなら、自分からも情報を発信しないともったいないと思い、いくつかのコンテンツを書いていくつもり。今のところ次のようなことを考え中。
■マザーズ指数チャートグラフの定期的なチェック
１年以内のチャートならＧＣオプティキャストやトレーダーズ・ウェブで見れますがね・・・
2006年1月16日ライブドアショック以降の流れを追う。
やられた分を取り返さなければ・・・
■ジャンクデータチェック
ウェブで公開されているデータで日々更新されて消えていってしまう数字を残しておこうかと。
必ずしも株式投資の役に立つデータとは限らないので、ジャンク扱いで。
■日経ＣＮＢＣチャート分析検証
マーケットラップのチャート分析で取り上げられた銘柄の１月間の成績を検証する。
言われるままに投資してもよいのか、知りたい。
■日経平均予想と結果
管理人らぐえるが１月後の日経平均株価を予想・・・たぶんまるでダメでしょうが。
そのダメぶりが癒しになるならよろしいかと。
１０月下旬くらいからの予定。
これからもたまには遊びに来てもらえるとうれしゅうございますm(_ _)m
株式投資情報をもっと知りたい方は
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その一方で、ＩＥのお気に入りは投資関係のサイトでいっぱい・・・
これだけアレコレ見てるのに、なぜー？
やれやれ。
それにしても、お気に入りからのアクセスってのは結構面倒臭かったりする。
ＲＳＳリーダーを使えって？
それはＲＳＳを出してる情報サイトじゃなきゃダメですもん。
ましてや、ナスダックやダウのリアルタイムチャートなんてのはね。
中継ステーションみたいなイメージで、自分が使っている株式投資のためのサイト情報をまとめることができれば楽なのに・・・
と、ここまで考えれば結論は早い。
このブログを始めたきっかけは、こういうことであります。
で、せっかくブログを始めるなら、自分からも情報を発信しないともったいないと思い、いくつかのコンテンツを書いていくつもり。今のところ次のようなことを考え中。
■マザーズ指数チャートグラフの定期的なチェック
１年以内のチャートならＧＣオプティキャストやトレーダーズ・ウェブで見れますがね・・・
2006年1月16日ライブドアショック以降の流れを追う。
やられた分を取り返さなければ・・・
■ジャンクデータチェック
ウェブで公開されているデータで日々更新されて消えていってしまう数字を残しておこうかと。
必ずしも株式投資の役に立つデータとは限らないので、ジャンク扱いで。
■日経ＣＮＢＣチャート分析検証
マーケットラップのチャート分析で取り上げられた銘柄の１月間の成績を検証する。
言われるままに投資してもよいのか、知りたい。
■日経平均予想と結果
管理人らぐえるが１月後の日経平均株価を予想・・・たぶんまるでダメでしょうが。
そのダメぶりが癒しになるならよろしいかと。
１０月下旬くらいからの予定。
これからもたまには遊びに来てもらえるとうれしゅうございますm(_ _)m
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今日９／２５、福田康夫内閣が発足した。
これを受け、同日の日経新聞朝刊に田中直毅氏（国際公共政策研究センター理事長）の新政権の経済政策に対する意見が掲載されていた。
いわく、
「平均的な日本人は定年後、二十年程度の「老後」を想定している。その間を支える年金や医療制度の持続性があいまいなので、意欲的な人生設計ができないのが国民の現実なのではないか。」
とした上で、福田新総理が公約に掲げた高齢者医療費の負担増凍結について、
「医療保険の持続性が問題になっているので、政府・与党は高齢者の方への負担増を含めた制度の再設計を行った。それをただ凍結するというのでは、医療を持続可能な制度にするという本来の課題に全く答えていない」
と切って捨てている。
わかりやすい説明だ、と思った。
これまでも両親や自分の老後、さらには息子の将来に対して、いわゆる「ぼんやりとした不安」を抱いていたが、「持続可能性」という言葉は、その不安の原因の一つを説明する言葉として正にピッタリと感じたのである。
増税その他の負担増の先送りは、目先の利益に直結するため一時的な受けはいいかも知れないが、国家や社会制度の持続可能性を危うくする。
その危うさが、将来に対する「ぼんやりとした不安」を駆り立てるのだ。
私たちは、不良債権処理を先送りした結果失われた１０年を過ごすはめになったことで、ツケの先送りが如何に大きな代償を強いるかということを、いやというほど思い知らされたはずだ。
少なくとも自分の息子たちの時代に、余計なツケは残したくない。
そのように思う親は自分だけではないはず。
福田内閣だろうと民主党政権だろうと、この「持続可能性」というキーワードを胸に、責任を持って政策実行に取り組んで欲しいと、この記事を読んで改めて思った次第です。
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これを受け、同日の日経新聞朝刊に田中直毅氏（国際公共政策研究センター理事長）の新政権の経済政策に対する意見が掲載されていた。
いわく、
「平均的な日本人は定年後、二十年程度の「老後」を想定している。その間を支える年金や医療制度の持続性があいまいなので、意欲的な人生設計ができないのが国民の現実なのではないか。」
とした上で、福田新総理が公約に掲げた高齢者医療費の負担増凍結について、
「医療保険の持続性が問題になっているので、政府・与党は高齢者の方への負担増を含めた制度の再設計を行った。それをただ凍結するというのでは、医療を持続可能な制度にするという本来の課題に全く答えていない」
と切って捨てている。
わかりやすい説明だ、と思った。
これまでも両親や自分の老後、さらには息子の将来に対して、いわゆる「ぼんやりとした不安」を抱いていたが、「持続可能性」という言葉は、その不安の原因の一つを説明する言葉として正にピッタリと感じたのである。
増税その他の負担増の先送りは、目先の利益に直結するため一時的な受けはいいかも知れないが、国家や社会制度の持続可能性を危うくする。
その危うさが、将来に対する「ぼんやりとした不安」を駆り立てるのだ。
私たちは、不良債権処理を先送りした結果失われた１０年を過ごすはめになったことで、ツケの先送りが如何に大きな代償を強いるかということを、いやというほど思い知らされたはずだ。
少なくとも自分の息子たちの時代に、余計なツケは残したくない。
そのように思う親は自分だけではないはず。
福田内閣だろうと民主党政権だろうと、この「持続可能性」というキーワードを胸に、責任を持って政策実行に取り組んで欲しいと、この記事を読んで改めて思った次第です。
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９／２９付けの日経ネット記事に、グリーンスパン前米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長のインタビュー記事が掲載された。詳細はこちら
このインタビュー記事で考えさせられたことは次の２点。
まず短期的な観点では、日米経済の先行きについて。
グリーンスパン氏は金融不安は最悪期を脱したとの認識を示しつつも、米国の実体経済に関しては
「今後、住宅価格が押し下げられ、（資産価値の目減りにより）個人消費は減速するだろう」と予想し、
「サブプライムローン市場の崩壊による悪影響はこれから本格化する。米国の住宅価格が予想外に大きく下落するようなことがあれば、第２幕の引き金になる」
との見方を示したとのこと。
各国中央銀行の利下げや金融機関への緊急融資などにより、ダウ平均は暴落前の水準に戻したし、日本の株価も戻り基調にある。
しかし、本当にこのまま元に戻ってくれるのだろうか・・・？
グリーンスパン氏の意見に耳を澄ませば、ちょっと危うい匂いを感じはしまいか。
普通に考えれば、借金返済もままならない状態なら予定してた買い物は控えるって。
そしたら住宅だけじゃなくて、自動車も家電もパソコンも、みんな売れなくなるんじゃ？
これはまさに不況以外の何者でもないだろう、と。
んで、アメリカがくしゃみをすれば何とやらで、日本も・・・？？？
グリンちゃんに言われるまでもなく判ってますそんなこと、という人々が株を買いに行ってるとすれば、それは嵌め込み狙いじゃマイカ？と思うのは勘ぐり過ぎというものだろうか・・・
個人的には、第２幕はそう遠くない将来に幕開けすると読んで、株式投資はそろりそろりと参ろうと思う。
長くなったので、もう一つは要点だけ。地球温暖化への懸念の高まりをどう見るか、という質問に対し、グリーンスパン氏は次のように回答している。
「温暖化が起きている証拠は明白にある。ただ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を、経済にそれほど大きな影響を及ぼさずに減らせるという見方は正しくない」
この言葉に「一体、俺は何のために株式投資をしているのだろう」と考えさせられてしまったのです。
この件については、また明日。
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このインタビュー記事で考えさせられたことは次の２点。
まず短期的な観点では、日米経済の先行きについて。
グリーンスパン氏は金融不安は最悪期を脱したとの認識を示しつつも、米国の実体経済に関しては
「今後、住宅価格が押し下げられ、（資産価値の目減りにより）個人消費は減速するだろう」と予想し、
「サブプライムローン市場の崩壊による悪影響はこれから本格化する。米国の住宅価格が予想外に大きく下落するようなことがあれば、第２幕の引き金になる」
との見方を示したとのこと。
各国中央銀行の利下げや金融機関への緊急融資などにより、ダウ平均は暴落前の水準に戻したし、日本の株価も戻り基調にある。
しかし、本当にこのまま元に戻ってくれるのだろうか・・・？
グリーンスパン氏の意見に耳を澄ませば、ちょっと危うい匂いを感じはしまいか。
普通に考えれば、借金返済もままならない状態なら予定してた買い物は控えるって。
そしたら住宅だけじゃなくて、自動車も家電もパソコンも、みんな売れなくなるんじゃ？
これはまさに不況以外の何者でもないだろう、と。
んで、アメリカがくしゃみをすれば何とやらで、日本も・・・？？？
グリンちゃんに言われるまでもなく判ってますそんなこと、という人々が株を買いに行ってるとすれば、それは嵌め込み狙いじゃマイカ？と思うのは勘ぐり過ぎというものだろうか・・・
個人的には、第２幕はそう遠くない将来に幕開けすると読んで、株式投資はそろりそろりと参ろうと思う。
長くなったので、もう一つは要点だけ。地球温暖化への懸念の高まりをどう見るか、という質問に対し、グリーンスパン氏は次のように回答している。
「温暖化が起きている証拠は明白にある。ただ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を、経済にそれほど大きな影響を及ぼさずに減らせるという見方は正しくない」
この言葉に「一体、俺は何のために株式投資をしているのだろう」と考えさせられてしまったのです。
この件については、また明日。
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「第２幕はそう遠くない将来に幕開けすると読んで云々」と書いたそばから、ダウは最高値を更新し、日経平均も２ヶ月ぶりに１７０００円台に乗せてきた。
昨日若干買いポジション調整したのが結果的に逆効果 ( ´･ω･) ( ´･ω:;.:... ( ´･:;....::;.:. :::;.. ....
ま、それはいいとして、昨日の続きをば。
グリーンスパン氏の
「温暖化が起きている証拠は明白にある。ただ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を、経済にそれほど大きな影響を及ぼさずに減らせるという見方は正しくない」
という発言と、株式投資の意義とどういう関係があるかについて、ちょっと長くなるが書いておきたい。
自分が株式投資をする目的は、将来リタイアしたときの年金原資を稼ぐということにある。
一方で、地球温暖化は、グリーンスパン氏が指摘するまでもなく、一般的な共通認識、というよりももはや人類が克服しなければならない重要課題になってきている。
このことについて、日本の政治家は国内であまり目立った発言をしないが、珍しく先日１０月１日付の日経新聞朝刊６面に福田康夫首相の発言が掲載されていたので引用しておきたい。
いわく、「（地球）共倒れの危機が早晩やってくるのではないか」と。
そして、ＷＴＯや地球温暖化をめぐる各国間の対立、資源獲得競争の激化といった問題の克服に向けた相互協力を訴え、�〕�限資源を効率活用し、日本は技術面で支援する、��大量生産・消費の価値観を転換し、省資源化を推進する、�６δ未凌瓦任弔覆�った仲間が国境を越えて相互に協力する、の三点を提案したという。
この福田首相の発言は、首相就任前の去る９月７日にジャカルタの東南アジア元日本留学生の集い」の設立三十周年記念総会でのものらしい。
わりあいフリーな立場のときで、しかも海外だからここまで言えたのかという気がしないでもないが、「地球共倒れ」とは日本の政治家としては踏み込んだ言い方をしたものだ、と妙に感心したりする。
でも、このくらいの危機意識は自分だって持っているぞよ。
てか、フツーの感覚の持ち主なら、誰だって「このままいっちゃうとヤバいんじゃ・・・？」くらいは思ってるだろう。
さて、ここでもうひとつ、この危機の根源に関わる記事が無料週刊誌の「Ｒ２５」９月２８日号に掲載されていたので、これも要約しておこう。
記事は松井孝典教授が「地球人口の「だいたい」の推移」について解説したものだ。
すなわち、地球の人口は西暦１５００年頃に大体５億人程度で、これはキリストが生まれた頃と大して変わっていない。
だが、産業革命により西洋人が強力な技術力を手に入れたあたりから指数関数的に人口増加が始まり、１９５０年で２５億人、２００６年で６７億人に膨れ上がっている。
松井教授によれば、人間共存の限界は８０億人程度らしいから、もはや目一杯に近い状態になりつつあるということだ。
人口増加の原因はいろいろあるので書かないが、結果として地球人口爆発→温暖化加速、という図式はほぼ当たっているだろう。
人口増加が温暖化の原因なら、日本は少子化による人口減でこれから１００年にわたって世界に貢献することになる、と考えることもできる。
しかし、人が減って競争力が落ちた国は他の強国に侵略されたりする。歴史はそう物語っている。
そこまで行かなくても、世界での発言力、影響力が低下し、他国のいいようにされてしまう可能性があるわけで、人口減少は良いことだとは単純には言えない。
全世界が一斉に人口減に取り組むならまだしもね・・・
でも、仮にそんなことになったら、グリンちゃんの言う以上に経済は縮小均衡に向かうハメになり、株価の長期低下、みたいな話になるんじゃマイカと。
一方で、福田首相の言うように、日本をはじめとする先進技術を持った国々が、ＢＲＩＣＳなどの新興諸国に対して技術供与して科学的に温暖化防止に努めるってのもねぇ・・・
人間の能力を過信しすぎているようで、信用ならない。
てか、その前に技術供与する相手の国が本当に信用できるのか、信用できてもライバルに塩を送るようなマネをして、本当に大丈夫なのか？
技術モーラッタ。で貰い逃げーーーにならない？
という素朴な疑問を持ったりする。
とりとめがなくなったが、このまま温暖化が進んだら、自分がリタイアした後の人生ってロクな環境でないような気がして、株式投資をするってことはそうしたロクでもない環境を作り出すことに資金面で手助けをしているんじゃマイカ？と自己嫌悪に陥ったりもしーの・・・
グリンちゃんの発言は、こんなさまざまな思いを頭に駆け巡らせるキッカケになった、ということであります。
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昨日若干買いポジション調整したのが結果的に逆効果 ( ´･ω･) ( ´･ω:;.:... ( ´･:;....::;.:. :::;.. ....
ま、それはいいとして、昨日の続きをば。
グリーンスパン氏の
「温暖化が起きている証拠は明白にある。ただ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を、経済にそれほど大きな影響を及ぼさずに減らせるという見方は正しくない」
という発言と、株式投資の意義とどういう関係があるかについて、ちょっと長くなるが書いておきたい。
自分が株式投資をする目的は、将来リタイアしたときの年金原資を稼ぐということにある。
一方で、地球温暖化は、グリーンスパン氏が指摘するまでもなく、一般的な共通認識、というよりももはや人類が克服しなければならない重要課題になってきている。
このことについて、日本の政治家は国内であまり目立った発言をしないが、珍しく先日１０月１日付の日経新聞朝刊６面に福田康夫首相の発言が掲載されていたので引用しておきたい。
いわく、「（地球）共倒れの危機が早晩やってくるのではないか」と。
そして、ＷＴＯや地球温暖化をめぐる各国間の対立、資源獲得競争の激化といった問題の克服に向けた相互協力を訴え、�〕�限資源を効率活用し、日本は技術面で支援する、��大量生産・消費の価値観を転換し、省資源化を推進する、�６δ未凌瓦任弔覆�った仲間が国境を越えて相互に協力する、の三点を提案したという。
この福田首相の発言は、首相就任前の去る９月７日にジャカルタの東南アジア元日本留学生の集い」の設立三十周年記念総会でのものらしい。
わりあいフリーな立場のときで、しかも海外だからここまで言えたのかという気がしないでもないが、「地球共倒れ」とは日本の政治家としては踏み込んだ言い方をしたものだ、と妙に感心したりする。
でも、このくらいの危機意識は自分だって持っているぞよ。
てか、フツーの感覚の持ち主なら、誰だって「このままいっちゃうとヤバいんじゃ・・・？」くらいは思ってるだろう。
さて、ここでもうひとつ、この危機の根源に関わる記事が無料週刊誌の「Ｒ２５」９月２８日号に掲載されていたので、これも要約しておこう。
記事は松井孝典教授が「地球人口の「だいたい」の推移」について解説したものだ。
すなわち、地球の人口は西暦１５００年頃に大体５億人程度で、これはキリストが生まれた頃と大して変わっていない。
だが、産業革命により西洋人が強力な技術力を手に入れたあたりから指数関数的に人口増加が始まり、１９５０年で２５億人、２００６年で６７億人に膨れ上がっている。
松井教授によれば、人間共存の限界は８０億人程度らしいから、もはや目一杯に近い状態になりつつあるということだ。
人口増加の原因はいろいろあるので書かないが、結果として地球人口爆発→温暖化加速、という図式はほぼ当たっているだろう。
人口増加が温暖化の原因なら、日本は少子化による人口減でこれから１００年にわたって世界に貢献することになる、と考えることもできる。
しかし、人が減って競争力が落ちた国は他の強国に侵略されたりする。歴史はそう物語っている。
そこまで行かなくても、世界での発言力、影響力が低下し、他国のいいようにされてしまう可能性があるわけで、人口減少は良いことだとは単純には言えない。
全世界が一斉に人口減に取り組むならまだしもね・・・
でも、仮にそんなことになったら、グリンちゃんの言う以上に経済は縮小均衡に向かうハメになり、株価の長期低下、みたいな話になるんじゃマイカと。
一方で、福田首相の言うように、日本をはじめとする先進技術を持った国々が、ＢＲＩＣＳなどの新興諸国に対して技術供与して科学的に温暖化防止に努めるってのもねぇ・・・
人間の能力を過信しすぎているようで、信用ならない。
てか、その前に技術供与する相手の国が本当に信用できるのか、信用できてもライバルに塩を送るようなマネをして、本当に大丈夫なのか？
技術モーラッタ。で貰い逃げーーーにならない？
という素朴な疑問を持ったりする。
とりとめがなくなったが、このまま温暖化が進んだら、自分がリタイアした後の人生ってロクな環境でないような気がして、株式投資をするってことはそうしたロクでもない環境を作り出すことに資金面で手助けをしているんじゃマイカ？と自己嫌悪に陥ったりもしーの・・・
グリンちゃんの発言は、こんなさまざまな思いを頭に駆け巡らせるキッカケになった、ということであります。
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今日の日経ＣＮＢＣマーケットラップのチャート分析はホンダ（７２６７）でしたが、ぜんぜん面白くないのでパス。
代わりに気になったニュースをいくつか。
◎米成長率を1.9％に大幅下方修正へ・ＩＭＦ、サブプライム響く（ＮＩＫＫＥＩ ＮＥＴ）
【ワシントン＝藤井一明】国際通貨基金（ＩＭＦ）が来週発表する世界経済見通しで2008年の米国の実質成長率を大幅に下方修正する見通しになった。ダウ・ジョーンズ通信は9日、ＩＭＦが7月時点の予測である2.8％から0.9ポイントも下げて1.9％にすると伝えた。信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）の焦げ付きの拡大やその後の金融市場の混乱を深刻にとらえたためとみられる。
同通信は欧州や中国の見通しも下がり、世界経済全体の成長率は当初予想の5.2％から4.8％になると報じた。(14:11)
◎米サブプライム危機、09年までピークに達しない見通し＝Ｓ＆Ｐエコノミスト
［ムンバイ ９日 ロイター］ 米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）のチーフエコノミスト、デビッド・ワイス氏は９日、米サブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手向け住宅ローン）危機は２００９年までピークに達しない見通しで、債務不履行は、全体で１５００億ドルに上る可能性がある、との見解を示した。
同氏は「米住宅市場は、冬まで底を打つことはないとわれわれは考えている。こうしたセクターが受けた損失は２００９年までは実際ピークに達することはないだろう」と語った。
その上で「住宅着工件数は一段と減少し、失業率はさらに上昇する見通しだ。米経済は来年も低迷が続くと予想される」とし、「われわれは、この危機の半分も通過していない」と指摘した。
ただ、Ｓ＆Ｐは、堅調な新興国市場がけん引役となり、世界経済は力強い拡大を維持するとの見方を示した。
同社によると、世界の経済成長率は０７年に３．６％、０８年に３．５％となる見通し。米国の経済成長率は０７年および０８年ともに２％の見込み。
Ｓ＆Ｐは、９日発表したリポートの中で「米国経済に弱さが見られるものの、特に新興国市場の健全な内需環境や米国以外に向けた輸出の強さなどにより、世界経済は力強い拡大を維持する」としている。
⇒昨日のガイアの夜明けは見損ねてしまったのですが、これらの記事を見る限り、サブプライムローン問題は来年以降の米国経済を減速させる方向で、相当に影響すると見る向きが多いように思われます。なのに、なぜダウは高値を更新する？？
◎［東京９日ロイター］
（前略）下値は固まってきているものの、１万７３００円台の水準には届かない。市場からは「上値には２６週移動平均線（１万７２３６円＝前週現在）、８月９日の戻り高値（１万７２７４円）、２００日移動平均線（１万７３０１円＝５日現在）などの抵抗線が集中している。上抜くには売買高の増加が必要だ」（大手証券情報担当者）、「ボリュームが伴わない中では上値を追うのは難しいだろう」（水戸証券・投資情報部長の松尾十作氏）との声が・・・（後略）
⇒昨日のマーケットラップで言ってた多数の抵抗線って、このことだったのね。
しかし、サブプラ本家の米国株が上がって、日本株の戻りがイマイチって・・・┐(´д｀)┌
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代わりに気になったニュースをいくつか。
◎米成長率を1.9％に大幅下方修正へ・ＩＭＦ、サブプライム響く（ＮＩＫＫＥＩ ＮＥＴ）
【ワシントン＝藤井一明】国際通貨基金（ＩＭＦ）が来週発表する世界経済見通しで2008年の米国の実質成長率を大幅に下方修正する見通しになった。ダウ・ジョーンズ通信は9日、ＩＭＦが7月時点の予測である2.8％から0.9ポイントも下げて1.9％にすると伝えた。信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）の焦げ付きの拡大やその後の金融市場の混乱を深刻にとらえたためとみられる。
同通信は欧州や中国の見通しも下がり、世界経済全体の成長率は当初予想の5.2％から4.8％になると報じた。(14:11)
◎米サブプライム危機、09年までピークに達しない見通し＝Ｓ＆Ｐエコノミスト
［ムンバイ ９日 ロイター］ 米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）のチーフエコノミスト、デビッド・ワイス氏は９日、米サブプライムモーゲージ（信用度の低い借り手向け住宅ローン）危機は２００９年までピークに達しない見通しで、債務不履行は、全体で１５００億ドルに上る可能性がある、との見解を示した。
同氏は「米住宅市場は、冬まで底を打つことはないとわれわれは考えている。こうしたセクターが受けた損失は２００９年までは実際ピークに達することはないだろう」と語った。
その上で「住宅着工件数は一段と減少し、失業率はさらに上昇する見通しだ。米経済は来年も低迷が続くと予想される」とし、「われわれは、この危機の半分も通過していない」と指摘した。
ただ、Ｓ＆Ｐは、堅調な新興国市場がけん引役となり、世界経済は力強い拡大を維持するとの見方を示した。
同社によると、世界の経済成長率は０７年に３．６％、０８年に３．５％となる見通し。米国の経済成長率は０７年および０８年ともに２％の見込み。
Ｓ＆Ｐは、９日発表したリポートの中で「米国経済に弱さが見られるものの、特に新興国市場の健全な内需環境や米国以外に向けた輸出の強さなどにより、世界経済は力強い拡大を維持する」としている。
⇒昨日のガイアの夜明けは見損ねてしまったのですが、これらの記事を見る限り、サブプライムローン問題は来年以降の米国経済を減速させる方向で、相当に影響すると見る向きが多いように思われます。なのに、なぜダウは高値を更新する？？
◎［東京９日ロイター］
（前略）下値は固まってきているものの、１万７３００円台の水準には届かない。市場からは「上値には２６週移動平均線（１万７２３６円＝前週現在）、８月９日の戻り高値（１万７２７４円）、２００日移動平均線（１万７３０１円＝５日現在）などの抵抗線が集中している。上抜くには売買高の増加が必要だ」（大手証券情報担当者）、「ボリュームが伴わない中では上値を追うのは難しいだろう」（水戸証券・投資情報部長の松尾十作氏）との声が・・・（後略）
⇒昨日のマーケットラップで言ってた多数の抵抗線って、このことだったのね。
しかし、サブプラ本家の米国株が上がって、日本株の戻りがイマイチって・・・┐(´д｀)┌
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