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日経平均PERチャート

日経CNBCの番組「マーケットラップ」のチャート分析で取り上げられた銘柄の1月間の成績を検証します。

日付 コード 銘柄名 放送日
終値
高値目途 期待
収益率
下値目途
9/25 9104 商船三井 1,842 2,000 8.6% 1,600
9/26 7731 ニコン 3,890 4,315 10.9% 3,500
9/27 6502 東芝 1,056 1,085 2.7% 923
10/1 6762 TDK 10,120 10,741 6.1% 9,750
10/1 2262 雪印 354 450 27.1% 305
10/2 4661 OLC 6,670 7,090 6.3% 6,400

【分析担当】川口 一晃氏(金融ジャーナリスト)
【対象銘柄】オリエンタルランド(4661)
【ポイント】
日足できれいなペナントを形成。上下の抵抗線は10月中旬にクロスする
MACDは微妙ながらやや上向き
【管理人コメント】
そもそもキャピタルゲイン狙う株じゃないでしょ、コレ。
【検証予定日】11/2
【注意事項】
日経CNBCも当ブログ管理人も、当銘柄の売買を推奨しているわけではありません。
株式投資は自己責任で。

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「第2幕はそう遠くない将来に幕開けすると読んで云々」と書いたそばから、ダウは最高値を更新し、日経平均も2ヶ月ぶりに17000円台に乗せてきた。
昨日若干買いポジション調整したのが結果的に逆効果 ( ´・ω・) ( ´・ω:;.:... ( ´・:;....::;.:. :::;.. ....
ま、それはいいとして、昨日の続きをば。

グリーンスパン氏の
「温暖化が起きている証拠は明白にある。ただ、二酸化炭素(CO2)の排出量を、経済にそれほど大きな影響を及ぼさずに減らせるという見方は正しくない」
という発言と、株式投資の意義とどういう関係があるかについて、ちょっと長くなるが書いておきたい。

自分が株式投資をする目的は、将来リタイアしたときの年金原資を稼ぐということにある。
一方で、地球温暖化は、グリーンスパン氏が指摘するまでもなく、一般的な共通認識、というよりももはや人類が克服しなければならない重要課題になってきている。
このことについて、日本の政治家は国内であまり目立った発言をしないが、珍しく先日10月1日付の日経新聞朝刊6面に福田康夫首相の発言が掲載されていたので引用しておきたい。

いわく、「(地球)共倒れの危機が早晩やってくるのではないか」と。

そして、WTOや地球温暖化をめぐる各国間の対立、資源獲得競争の激化といった問題の克服に向けた相互協力を訴え、?有限資源を効率活用し、日本は技術面で支援する、?大量生産・消費の価値観を転換し、省資源化を推進する、?共通の心でつながった仲間が国境を越えて相互に協力する、の三点を提案したという。
この福田首相の発言は、首相就任前の去る9月7日にジャカルタの東南アジア元日本留学生の集い」の設立三十周年記念総会でのものらしい。
わりあいフリーな立場のときで、しかも海外だからここまで言えたのかという気がしないでもないが、「地球共倒れ」とは日本の政治家としては踏み込んだ言い方をしたものだ、と妙に感心したりする。
でも、このくらいの危機意識は自分だって持っているぞよ。
てか、フツーの感覚の持ち主なら、誰だって「このままいっちゃうとヤバいんじゃ・・・?」くらいは思ってるだろう。

さて、ここでもうひとつ、この危機の根源に関わる記事が無料週刊誌の「R25」9月28日号に掲載されていたので、これも要約しておこう。
記事は松井孝典教授が「地球人口の「だいたい」の推移」について解説したものだ。

すなわち、地球の人口は西暦1500年頃に大体5億人程度で、これはキリストが生まれた頃と大して変わっていない。
だが、産業革命により西洋人が強力な技術力を手に入れたあたりから指数関数的に人口増加が始まり、1950年で25億人、2006年で67億人に膨れ上がっている。
松井教授によれば、人間共存の限界は80億人程度らしいから、もはや目一杯に近い状態になりつつあるということだ。
人口増加の原因はいろいろあるので書かないが、結果として地球人口爆発→温暖化加速、という図式はほぼ当たっているだろう。

人口増加が温暖化の原因なら、日本は少子化による人口減でこれから100年にわたって世界に貢献することになる、と考えることもできる。
しかし、人が減って競争力が落ちた国は他の強国に侵略されたりする。歴史はそう物語っている。
そこまで行かなくても、世界での発言力、影響力が低下し、他国のいいようにされてしまう可能性があるわけで、人口減少は良いことだとは単純には言えない。
全世界が一斉に人口減に取り組むならまだしもね・・・
でも、仮にそんなことになったら、グリンちゃんの言う以上に経済は縮小均衡に向かうハメになり、株価の長期低下、みたいな話になるんじゃマイカと。
一方で、福田首相の言うように、日本をはじめとする先進技術を持った国々が、BRICSなどの新興諸国に対して技術供与して科学的に温暖化防止に努めるってのもねぇ・・・
人間の能力を過信しすぎているようで、信用ならない。
てか、その前に技術供与する相手の国が本当に信用できるのか、信用できてもライバルに塩を送るようなマネをして、本当に大丈夫なのか?
技術モーラッタ。で貰い逃げーーーにならない?
という素朴な疑問を持ったりする。

とりとめがなくなったが、このまま温暖化が進んだら、自分がリタイアした後の人生ってロクな環境でないような気がして、株式投資をするってことはそうしたロクでもない環境を作り出すことに資金面で手助けをしているんじゃマイカ?と自己嫌悪に陥ったりもしーの・・・

グリンちゃんの発言は、こんなさまざまな思いを頭に駆け巡らせるキッカケになった、ということであります。

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