株で悩んだら見るブログ

今日のテレビ朝日「サンデープロジェクト」で榊原英輔氏がサブプライムローン問題の影響について話をしていました。以下にその概要を記載しておきます。

速記術を身につけているわけではないので若干ニュアンスが異なる部分があるかも知れませんが、ミスター円こと榊原英輔氏は概ねこんな見方をしている程度の参考にして頂ければ幸いです。
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１９９５年の米Ｒ．ルービン財務長官による「強いドル」政策から、米国の戦略はそれまでの製造業からＩＴと金融へと舵を切った。
この１０年間、米国のこの戦略は順調に進み、サブプライムローン問題の原因となったＭＢＳやＣＤＯなど、最先端の金融工学を駆使した金融商品を売ることによって、米国は世界から資金を集めることに成功した。
しかし今、この戦略は岐路に立っている。
サブプライムローン問題によって各国の金融機関等はリスクを取れなくなった。
さらに、米国ではその他通常の住宅ローンやクレジットまでおかしくなってきている。
こうしたことから、投資家は米国の金融商品に対する疑念を抱き始めており、その結果として今後、世界的に資金の逆流が起きる可能性がある。

つまり、米国から資金が流出することになるため為替基調は長期的なドル安に転換する。

リスクを取れないという投資スタンスから、株式は積極的な投資対象とはならず、世界的な株安となる可能性がある。この流れはそう簡単には止まらない。

ドルを売った資金は相対的にリスクの低いユーロ、金、原油などに向かう。

ドル離れの結果、円高となる。来年１月には１ＵＳドル１００円を切っていてもおかしくないと思っている。

ドル売りに対して、今回は日銀は為替介入できない可能性が高い。その理由は、米国は元と円は高すぎる安すぎると見ており、協調介入に対して米国がＮＯという可能性があるためだ。

９６〜９７年の金融危機は東アジア発で米国に影響したが、今回は米国の金融不安や不況が東アジアに影響するかどうか。影響を受けるとすれば、それは来年になる。

日本の実体経済は良いという見方には賛成だが、そのことが世界的な信用収縮に勝るかどうか？

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